副業・兼業のススメ【副業・兼業すべき2選（資産運用・自己発信）】

「今の収入より稼ぎたい」、「副業に興味あるけど何したらいいの？」

など、副業・兼業に興味はあるものの、周囲に取り組んでいる方がおらず、悩んでるいる方も多いのではないでしょうか。

本記事では、副業・兼業をやるべき理由や、おすすめの副業・兼業について紹介します。

副業・兼業のススメ

結論から言うと、今の時代は全ビジネスパーソンにおいて、『副業・兼業すべきである』と明言します。

副業・兼業を行うべき背景

副業・兼業を行うべき背景には、ポジティブな側面とネガティブな側面があります。

有形資産（資金）の増加

副業・兼業により、有形資産である資金（お金）が増加すること。

これは言うまでもなく副業のポジティブな側面、かつ、以下に説明する側面も最終的には資金の増加がターゲットになるでしょう。

無形資産（セルフブランド）の増加

先に紹介した資金の増加を長期的な観点で考えた際、近年、どんどん『無形資産（セルフブランド）』の重要性が増しています。

マネタイズの手段が多様化し、これまでのように企業に属することによる「法人」としての給与収入のみならず、「個人」としての活動による収入の考え方も珍しいものではなくなりました。

『「個人」としての活動』とは、オンライン・オフラインでの講師活動や書籍執筆、Youtuberやブロガーなど、個人のスキルをマネタイズにつなげる活動ですが、マネタイズにつなげるためには『無形資産（セルフブランド）』が重要となります。

セルフブランドの重要性についてはベストセラー「お金2.0」でも謳っていますので、ぜひご一読をオススメします。

不透明な経済状況への対応

副業を行うべきネガティブな側面として、不透明な経済状況への対応力強化が挙げられます。

昨今のコロナウイルスによる不況に見る通り、現代社会においては直近の経済状況も不透明性が高く、その中で一つの企業に属することによる収入減の集中はリスクとなります。

ご自身が企業に属する「法人」として稼げているうちに、「個人」としての対応力をつける必要があると考えます。

国の方針

日本においても、働き方改革の一環で、副業・兼業に対する大きな流れがあります。

厚生労働省でも、平成30年に副業・兼業に対するガイドラインが策定され（副業・兼業｜厚生労働省）、就業規則にも反映される企業も増加しました。

これは副業・兼業に向けた前向きな流れともとれますが、一方で企業や国の先行き不透明さを表しているともとれます。

先に言及しましたが、やはり企業に属する「法人」として稼げているうちに、「個人」としての対応力をつける必要があると考えます。

とるべき副業・兼業の方向性

ここまで、副業・兼業の重要性を述べましたが、ではその方向性はどうすべきでしょうか？

（よほど直近でお金が必要でない限り）いわゆるアルバイトのような時間給の副業・兼業については在宅などに限らずあまりオススメしません。

理由は、時間給の副業・兼業は、個人に依存しない（＝ある程度誰でもできる）仕事であることが多く、時間をお金で買っていることになるためです（つまり、「あなたの1時間は○○円の価値です」、と決められているわけです）。

それであれば、現在の勤め先で自己研鑽などにより、年収や地位を高めた方が将来的にベターでしょう。

おすすめの副業・兼業

以上を踏まえ私が絶対にすべきと考える副業・兼業は、以下の2つとなります。

以下に、それぞれについてその背景や詳細を説明します。

資産運用：基本的には投資信託

まず、「資産運用」は副業・兼業に悩まれる以前に必ず行いましょう。

そのため『お金に働いてもらう』考え方が重要となります。

また、ひとくちに投資といっても、株式投資、FX、仮想通貨などありますが、基本的には『投資信託』をおすすめしています。

投資信託は、長期的に寝かせておくだけで資産運用され、世界経済が成長する限り基本的にはプラスとなる性質のものであるため、おすすめの資産運用となります。

自己発信：ブログからスタート

もうひとつの観点で、セルフブランドを活かした、またはセルフブランドを成長させる『自己発信』をおすすめします。

自己発信といっても、オンライン・オフラインでの講師活動や書籍執筆、Youtubeやブログによる広告収入などありますが、『ブログ』によるアフィリエイト・広告収入からのスタートをおすすめしています。

自己発信をするためには、発信のネタ（＝自身の強み）が必要となりますが、ブログは「ネタの作りこみ」に最適であると共に、発信のネタごとのアクセス数や収入から、「相手の興味＝市場機会」を把握する場としても最適であるためです。

堂々と副業・兼業するためにすべきこと

本業への申請

副業は決して悪いことをしているわけではありませんので、「バレないか？」を気にするのではなく本業への申請をきちんと行いましょう。

基本的には以下の場合を除きNGとなることはありません。

副業をしていることで本業の評価が悪くなると気にされる方が多いようですが、全く気にする必要はないでしょう。

確定申告

副業で20万円以上の利益を生じた場合は確定申告が必要となります（一定の場合は不要）。

国のルールとして、確定申告は確実に行いましょう。

まとめ

本記事では、副業・兼業をやるべき理由や、おすすめの副業・兼業について紹介しました。

紹介した資産運用や自己発信は、初期コストや失敗時の損失もほとんどない、始めやすい副業・兼業ですので、まずは初めてみて、向き不向きを確かめてみるのもいかがでしょうか？

副業・兼業をすることで、自分を新しい世界に広げていきましょう！